アスリートを支える仕事がしたい。スポーツに関わり続けたい。そうした思いから、スポーツトレーナーを目指す方は少なくありません。ただ、いざ調べてみると、そもそもどんな資格が必要なのか、どうやって現場に出るのか、そしてトレーナーの仕事だけで食べていけるのか、はっきりしないことが多いのではないでしょうか。
この記事では、スポーツトレーナーになるための道すじと必要な資格を、公的な情報にもとづいて整理します。あわせて、収入の現実や、夢を長く続けていくために大切な「働く環境の選び方」まで、私たちの現場の様子を交えてお伝えします。
スポーツトレーナーとはどんな仕事？
スポーツトレーナーは、アスリートやスポーツをする人が、良いコンディションで力を発揮できるように支える仕事です。トレーニングの指導、ケガの予防、応急処置、そして競技への復帰まで、関わる範囲は幅広くあります。
ひとくちにスポーツトレーナーといっても、役割はさまざまです。トレーニングや身体づくりを中心に見る人もいれば、ケガや痛みへの対応を専門にする人もいます。なかでも、ケガの応急処置から競技復帰までを医療的な視点で支える役割はアスレティックトレーナー（AT）と呼ばれ、より専門性の高い領域とされています。自分がどの部分でアスリートを支えたいのかによって、目指す方向や必要な学びも変わってきます。
スポーツトレーナーになるための道すじ
実は、スポーツトレーナーになるために「これを取れば必ずなれる」という単一の資格はありません。だからこそ、どんな資格や学びを組み合わせるかが、その後の信頼と仕事の幅を大きく左右します。主な道すじは、次の3つです。
医療系の国家資格を取る
理学療法士、柔道整復師、はり師・きゅう師、あん摩マッサージ指圧師といった国家資格は、身体やケガの知識を体系的に証明できるため、スポーツトレーナーとして高く信頼されます。これらの国家資格を取るには、養成校で3年以上学び、国家試験に合格する必要があります。ケガの対応や身体の仕組みを深く扱いたい方にとって、有力な土台になります。
トレーナーの専門資格を取る
トレーナーとしての知識や技術を示す民間資格もあります。代表的なのが、日本スポーツ協会が認定する公認アスレティックトレーナー（JSPO-AT）です。ほかにも、トレーニング指導に強いNSCAの資格などがあります。JSPO-ATは、協会が定めた養成校などで学んだうえで、理論試験と実技試験に合格する必要があり、取得の難易度は高めですが、アスレティックトレーナーを目指すなら大きな武器になります。
養成校やスクールで学ぶ
これらの資格取得を目指せる大学や専門学校、トレーナー養成スクールで学ぶのが一般的な道です。国家資格とトレーナー資格の両方を目指せるコースを持つ学校もあります。ほかの分野の出身でも、養成校でゼロから学び直して現場に立つ人はたくさんいます。大切なのは、自分が目指す役割に合った学びの場を選ぶことです。
スポーツトレーナーに求められる力
資格と同じくらい大切なのが、現場で実際に使える力です。
まず土台になるのが、解剖学や運動生理学といった身体の知識です。どの筋肉や関節がどう動くのかを理解していないと、ケガの予防も回復のサポートも的確に行えません。そのうえで、ケガが起きたときの応急処置や、競技に復帰するまでのトレーニングを組み立てる力が求められます。
そして意外と見落とされがちなのが、コミュニケーションの力です。選手の状態は、本人から聞き出さなければわからないことも多くあります。日々のちょっとした会話から不調の芽を見つけたり、信頼関係を築いて安心して身体を預けてもらったりすることも、トレーナーの大切な仕事です。技術だけでなく、人と向き合う姿勢が問われる仕事だと言えます。
未経験からでも目指せる？
スポーツの選手経験がない、専門的な勉強をしてこなかった。そんな理由で不安に思う方もいるかもしれません。ですが、養成校ではゼロから体系的に学べるため、これまでの経験を問わず挑戦できます。
大切なのは、入学前の経歴よりも、学び続けようとする姿勢です。学生のうちから現場のお手伝いに参加したり、気になる競技のトレーナーの動きを見学したりと、早いうちに現場の空気に触れておくと、就職後の伸びが変わってきます。選手としての経験がなくても、支える側として活躍している人はたくさんいます。
気になるのは「トレーナーだけで食べていけるのか」
スポーツトレーナーを目指すうえで、多くの人がぶつかるのが収入の問題です。
チームやアスリートに帯同するトレーナーの仕事は、契約や非常勤の形が多く、それだけで安定した生計を立てるのは簡単ではありません。プロチームの専属トレーナーのような働き方は数が限られ、多くの人は複数の現場をかけ持ちしたり、別の仕事と組み合わせたりしています。学生スポーツの現場では、ボランティアに近い形で関わっているケースも少なくありません。夢のある仕事である一方で、収入が不安定になりやすいという現実があります。
だからこそ、多くのトレーナーは、整骨院やクリニックなど治療の現場を本業の土台にしながら、トレーナー活動を続けています。安定した土台があるかどうかが、トレーナーの夢を長く続けられるかどうかを分けると言ってもよいかもしれません。
「好き」を、正当な対価のある仕事に
スポーツトレーナーの仕事は、ボランティアや薄給で当たり前とされてきた面があります。私たちKROグループは、その状況を変えたいと考えています。好きなことで、正当な対価を得られるキャリアを。それが、私たちが大切にしている考え方です。整形外科クリニックと整骨院という保険診療の現場を土台に持ちながら、スポーツの現場ともつながっているからこそ、収入の安定とトレーナーの夢を、どちらも諦めずに追いかけられます。
勤務時間の中で現場に出られる
KROグループでは、トレーナーの活動を、休みを削ってボランティアで行うのではなく、勤務の一部として経験できる仕組みを整えています。ふだんはクリニックや整骨院で働き、決まった曜日にチームの練習や試合に帯同する。そんな働き方が、収入を確保しながら実現できます。
提携チームが豊富にある
中央学院大学や柏日体高校、流通経済大学、社会人のスポーツチームなど、地域の複数のチームと提携しています。学生アスリートから社会人まで、幅広い現場に関わるチャンスがあります。
経験者から学び、続けられる
グループには、日本代表やオリンピックにトレーナーとして帯同した経験を持つスタッフもいます。現場で起きたことをクリニックに持ち帰って振り返り、また現場に活かす。この繰り返しのなかで、着実に実践力を高めていける環境です。
現場で働く先輩の声
ここからは、実際にKROグループで働くスタッフの声を紹介します。どんな思いで入職し、今どんなふうにトレーナー活動と向き合っているのか。現場のリアルな声から、働くイメージをふくらませてみてください。
新卒3年目（柏の葉整形外科クリニック）
学生時代からラグビーに打ち込み、アスリートを診たいという思いで入職しました。今は整形外科のリハビリに加えて、提携する社会人バスケットボールチームのトレーナーとしても活動しています。
「理学療法だけでなく、トレーナーとしてやりたいことを全面的に応援してくれる職場です。土日に休みを取ってチームに帯同することもできますし、自分の夢を追いながら働けています」
主任（新松戸整形外科リハビリテーションクリニック）
ハンドボール日本代表や東京オリンピックにトレーナーとして帯同した経歴を持ちます。臨床と研究、スポーツの現場を行き来してきた経験を、後輩の育成にも活かしています。
「トレーナーは、痛みやケガに対応するだけでなく、その人がより良く動き、競技を長く続けることまで関われる仕事です。できるようになってから挑戦するのではなく、挑戦するからできるようになる。その気持ちを持った人と、一緒に現場をつくっていきたいです」
KROグループが大切にしている働き方
私たちが目指しているのは、専門職が夢とやりがいを持ちながら、長く安心して働ける会社です。そのために、週4.5日制を基本とした無理のない働き方、残業の少なさと取りやすい休暇、そして頑張りが給与やキャリアに反映される人事評価の制度を整えています。副業やトレーナー活動といった、やりたいことへの挑戦も後押ししています。
こうした環境だからこそ活躍していただけるのは、アスリートを支えたいという夢を持ちながら、日々の学びも大切にできる方です。抱え込まずに周りへ相談しながら動ける方や、働きやすさと専門性の成長のどちらも諦めたくないという方の想いにも、KROグループはしっかり応えられると考えています。
まとめ
スポーツトレーナーになる道は一つではなく、医療系の国家資格やトレーナーの専門資格を組み合わせながら、自分の目指す役割へ近づいていく仕事です。夢のある一方で、収入が不安定になりやすいという現実もあります。
だからこそ、安定した土台のある環境で、収入を確保しながら現場に立てるかどうかが、夢を長く続けるためのカギになります。整形外科と整骨院という土台を持ち、地域のチームともつながるKROグループは、その一つの選択肢です。
これからスポーツトレーナーを目指す方も、すでに資格を持って現場を探している方も、あなたの挑戦したいという気持ちを私たちは応援します。まずは採用情報をご覧ください。
参考文献
公認アスレティックトレーナー（JSPO-AT）制度｜公益財団法人日本スポーツ協会
理学療法士・柔道整復師・はり師きゅう師などの国家資格制度｜厚生労働省
※本記事の資格制度に関する内容は、記事作成時点の情報にもとづいています。収入は働き方や契約により幅があります。最新の資格要件は、日本スポーツ協会および厚生労働省の公式情報をご確認ください。
